リノベーション費用の相場
気になるリノベーション費用の相場は一体いくらなのでしょうか？
一般的に、フルリノベーションは1㎡あたり10～15万円とされてるようですが、あくまで目安として考えるようにしましょう。
戸建て・マンションといった住宅の種類によっても変わりますし、もちろんリノベーションをする部分や内容、難易度によっても値段は変化します。
ですから、リフォーム業者の方々とよく話し合い、正確な見積もりを出してもらうことが重要です。

リノベーションの内容によって大きく変わる？
先にお伝えしたように、改修費用はリノベーションの内容によって大きく変わります。
例えば、お風呂、キッチンなど排水・ダクトなどの設備が絡む部分の工事では、新たに設備を作り変えなければならないケースも珍しくありません。
また、屋根の塗り替えや壁の改修なども、使用する素材によって金額は変わります。
自分のお財布と相談しながら、理想の家へつくり変えていきましょう。

具体的な費用を知りたい場合はどうしたらいい？
具体的な費用を知るためには、詳細なリノベーション内容を決めたうえで見積書を出してもらうのが一番です。 そのためには、まず改修する場所やイメージをしっかり持っておくこと。そして、明確なイメージを持ったうえで、リノベーション業者の方々と話し合って、工事の方法や使う素材などを決めることが大切です。工事の前段階、設計や準備をしっかりとすり合わせておくことで、見積もり価格と実際にかかる費用の乖離がなくなります。
詳しくは、お住まいに関するお問合せや、お見積りのご相談からお問い合わせください。

リノベーション費用の内訳
①物件購入時にかかる費用
まだ自分の物件が無い場合は物件を購入する必要があります。
中古住宅や中古マンション等の中古物件を購入するのに必要な費用は、大きく分けて物件購入費や諸経費の二つが必要になります。
諸経費は仲介手数料・登録免許税・司法書士報酬等があります。どのような諸経費がかかるのか、物件購入時に確認しておくことをお勧めします。

②リノベーションにかかる費用
リノベーションは非常に規模の大きな工事の為、費用も大きなものとなります。ただしリノベーションと言っても、建物をスケルトン状態にして完全に解体して工事を進めていく大規模なものから、外観や共用部分のみ工事を行うといった小規模なものまでありますので、かかる費用も大きく変わってきます。
リノベーション費用は大まかに言うと、上で述べたような広さや規模で決まります。
また、工事中、仮に住むところの家賃や、そこへの引越にかかる費用、そして家財を一時的に保管しておくためのトランクルームなどの費用も必要となってきます。部分的な工事の場合には、引っ越さずに工事も可能ですが、騒音や業者の出入りによる精神的なストレスを受け日常生活に支障をきたす場合もありますので、費用をおさえることだけにこだわらないようにしましょう。
その他にも、工事を始めるに当たり、近隣の方へあいさつし、手土産などを持っていく必要があったり、新しい住まいにあった家具や電化製品、カーテンなど細かなものの購入などにも意外と費用がかかってしまいます。

③居住後にかかる費用
リノベーション物件に引っ越しした際に費用がかかります。主な費用として管理費や固定資産税などの税金がかかります。 いずれにせよ、リノベーションを行うには大きな費用がかかります。後悔しないリノベーションを実現させるためにも、きちんとした計画を立てて行うことをお勧めします。無料相談も行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。

リノベーション費用を住宅ローンに組み込む方法
中古住宅の購入に関して、金利の安さや手軽さから住宅ローンを組む人も珍しくありません。住宅ローンはリフォームローンより金利が低いケースが多く、ローン審査も一度で済むのでおすすめです。
カードローンなどと同じように、年収や年齢・勤務先などの属性が審査され、希望借入額が決まります。希望の借入額に届かない場合は、費用の見直しをしたり、別のローンを併用してみたりしてください。
リノベーションとローンに関する詳しい内容は、中古購入しリノベーションする際のローンについてをご覧ください。

中古マンションの購入・リノベーションでは築年数がポイント
中古マンションのリノベーションで重要なポイントはずばり「築年数」です。
一般的には築年数が古い方が安く購入できることが多いためお得ですし、購入費が安く済んだ分だけリノベーションなどの修繕費に充てることができます。
ご家族や生活環境に合わせて、お住まいを自由に組み変えられるのはリノベーションの大きな魅力ですよね。

中古マンションの購入・リノベーションでは築年数がポイント
中古マンションのリノベーションで重要なポイントはずばり「築年数」です。
一般的には築年数が古い方が安く購入できることが多いためお得ですし、購入費が安く済んだ分だけリノベーションなどの修繕費に充てることができます。
ご家族や生活環境に合わせて、お住まいを自由に組み変えられるのはリノベーションの大きな魅力ですよね。

また、築年数が20年を超えている物件、築年数が20年前後の物件は資産価値が安定していることが多いため、将来にわたっても安心です。
とはいえ、築古物件は経年劣化によって耐久性が衰えている可能性もあり、安全面に不安を抱く方もいるでしょう。
築年数が古く、良いコンディションの物件を見つけるときは、物件の管理状況を確認してみましょう。
定期修繕などのメンテナンスをしっかりしている物件であれば、築古物件でも快適に過ごせるでしょう。管理会社に修繕履歴を問い合わせれば、管理状況を把握することができます。

中古マンションのリノベーションと消費税の関係
2019年の10月1日から消費税が10%に増税されます。
中古マンションといえども、お住まいは高い買い物なので2%の増加でも負担は大きくなるでしょう。不動産会社を通さず、個人で自宅を売却する方から購入する場合には消費税がかかりません。
また、不動産会社から購入する場合でも、売主（購入したい不動産の所有者　兼　売却希望者）が個人であれば消費税は非課税となります。
しかし、売主が不動産会社（不動産会社の所有物件）の場合には消費税がかかるので注意が必要です。
また一方で、リノベーション費用にも増税は影響します。リノベーションを検討している方は2019年10月までに工事請負契約を結び、早目にリノベーションの準備にとりかかることをおすすめします。

●「建物価格」「諸費用」「リノベーション費用」が増税対象
消費税法で土地は”非課税”と決められているため、建物価格にのみ消費税はかかります。
その他、仲介手数料やローンに関わる手数料、司法書士報酬といった諸費用、リノベーション費などには全て消費税がかかります。

● 金額は契約が決められた日付がポイント
店頭で商品を買うのと違って、リノベーション・物件購入などは契約から引き渡しまで、つまり決済までに期間があります。
こうした性質を踏まえ、政府は2019年3月31日までに工事の請負契約が結ばれている場合は、増税前の消費税を適用すると発表しています。
また、契約が2019年3月31日を過ぎてしまった場合でも、2019年10月1日以前に引き渡しが完了した物件は当然ながら増税前の消費税率が適用されます。

● すまい給付金や住宅エコポイント（次世代住宅ポイント制度）を利用すれば費用負担を軽減できることも
すまい給付金は消費税率引き上げにともない、住宅取得者の負担を軽減するために創設された制度です。
2018年12月現在消費税8％の時点では、最大で30万円の給付を受けることができますが、住まい給付金の支給対象となるのは年収510万円以下とされています。
また、消費税が10％になる時点では、対象が年収775万円に引き上げられ、最大で50万円支給されるかたちになります。
すまい給付金の対象となる物件かどうか、一度確認してみるといいでしょう。
（国土交通省　「すまい給付金」）

次世代住宅ポイント制度（2019年版住宅エコポイント）の概要は、一戸あたり新築の場合、30万～35万ポイント、リフォームの場合は最大30万ポイントが上限となっています。
また、今回は若い世代や子育て世代の場合は最大45万ポイント、さらに既存の住宅の購入が伴う場合には最大60万ポイントまで上限が引き上げられます。
一定の条件を満たした場合にリフォームでもらえるポイントの上限が引き上げられていますので自分のリフォームに当てはまるか事前にチェックしましょう。
（国土交通省「次世代住宅ポイント制度」）

まとめ
今回は中古住宅のリノベーション費用についてご紹介してきました。
リノベーション費用は改修内容や改修に使う素材によってまちまちなので、平均的な金額を出すことはできません。ですが、明確なリノベーション内容を持ち、業者の方々と綿密にすり合わせることで、見積もりと変わらない値段で家をつくり変えることができます。
みなさんもぜひ、リノベーションで住宅をより良い環境につくり変えてみませんか？