二世帯住宅で暮らしたい人は数多くいますが、「いつも一緒に過ごしたい」「プライバシーを大切にそれぞれで暮らしたい」など、理想とする生活はさまざまです。本記事では、二世帯住宅の代表的な間取り3パターンと、それぞれのメリット、デメリットを紹介します。間取りを考える際のポイントも紹介するので、二世帯住宅を検討している方は参考にしてみてください。

二世帯住宅とは？
二世帯住宅とは「親世帯と子世帯が一緒に住むための住宅のこと」です。一般的な住宅との違いは、二世帯が一緒に暮らすためにつくられているかどうかという点にあります。なお、同居は二世帯住宅での生活だけでなく、一世帯向けの住宅に二世帯で暮らす生活も含みます。

近年、少子高齢化、共働き家庭などの社会的背景から、親世代の通院や介護をサポートしたい、親世代に子育てをサポートしてもらいたいなどのニーズが増加し、二世帯住宅が注目されています。

国も「三世代同居・近居の促進」を打ち出し、多世帯での暮らしに向けて整備を進めています。実際に複数世帯の同居に対応するためのリフォーム工事への支援や所得税の税額控除などを実施しています。

二世帯住宅の代表的な間取り3パターンの特徴
二世帯住宅には主に「完全分離型」「一部共有型」「完全同居型」の3パターンの間取りがあります。ここからは、それぞれの特徴やメリット・デメリットを紹介します。それぞれの間取りに向いている人も紹介するので、自分に合った間取りのパターンを見つけてください。

完全分離型
完全分離型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯それぞれの住空間が完全に独立しているタイプです。リビングや居室をはじめ、玄関や水回り設備も共有することなくそれぞれに設けます。

完全分離型は上下の階に分離する「横割り」と隣居のように縦に分ける「縦割り」があります。多いのは、外階段をつけて別フロアに暮らす横割りのパターンです。また、横割りでは親世帯が1階になるように設計されるのが一般的です。

メリット
完全分離型の二世帯住宅の最大のメリットは、プライバシーをしっかり確保できることです。お互いの独立した生活を確保しつつ、必要なときにはすぐに顔を合わせられる安心感があります。

また、完全分離型は水回りなどの設備もすべてそれぞれに設置するので、費用分担を明確にできるのもメリットです。電気代や光熱費をしっかり分けられればお互いの生活スタイルに干渉しにくくなります。

さらに、将来的に一世帯になったとき、もう一世帯のスペースを売却や賃貸に出しやすいのも完全分離型です。居住空間が完全に独立していてそれぞれに設備もついているので、大幅な費用をかけずにもう一世帯のスペースを売却や賃貸に出すことができます。

間取りの自由度が高いのもメリットです。同居型や共有型の二世帯住宅は共有スペースが多いため、お互いに好きな設備や間取りを選べないことがあります。完全分離型はスペースが独立している分、それぞれの好みで決められます。

デメリット
完全分離型の二世帯住宅の最大のデメリットは、建築費用が高くなることです。玄関や水回りの設備、リビングなどもそれぞれの世帯で設置するため、一般的に費用は高くなります。

また、介護が必要になったときや、子供の面倒を見てもらいたいときに、目が届きにくいのもデメリットとして挙げられます。

向いている人
完全分離型の二世帯住宅は、お互いのプライバシーを大切にしたい人に向いています。お互いの生活にはあまり干渉せず、いざ困ったときには助け合う生活をしたい人におすすめです。親世帯と子世帯で生活リズムやスタイルは異なります。ほどよい距離感でストレスなく暮らしたい人は、完全分離型の間取りを選ぶとよいでしょう。

また、間取りを自由に決めたい人や、内装や設備にこだわりがある人も完全分離型がおすすめです。親世帯と子世帯では好みが合わないこともありますが、独立している完全分離型ならそれぞれの理想の住まいを実現できるでしょう。

部分共有型（一部共用型）
部分共有型は、玄関やキッチン、水回りなどの一部の設備やスペースを共有します。それぞれの世帯の考えや生活スタイルによって共有する範囲を決めていくので、間取りのバリエーションはさまざまです。

メリット
部分共有型の二世帯住宅の最大のメリットは、ほどよい距離感で暮らせることです。一部の設備や住空間だけを共有にすることで、プライバシーはある程度保てます。

また、完全分離型よりも建築費用を抑えやすくなります。完全分離型は設備をそれぞれの世帯で設置しなければいけませんが、部分共有型は一部のスペースを共有するため、費用を抑えやすくなるのです。

さらに、完全分離型よりもコミュニケーションが取りやすいというメリットもあります。内側でつながっているので、気軽に行き来して交流できます。

デメリット
部分共有型の二世帯住宅のデメリットは、共有しているスペースではプライバシーを確保できないことです。玄関を共有していれば帰宅の時間、浴室を共有していれば入浴の時間や使い方が気になることもあるでしょう。

使いたいときに使えなかったり、掃除の負担がどちらかに偏ってしまったりしてストレスが生じることもあります。それらについて、ある程度ルールを設けるなどお互いに配慮が必要です。

また、共有している設備があると費用を分担しにくくなります。電気代や光熱費を分担したい場合は、あらかじめ話し合っておく必要があります。

向いている人
部分共有型の二世帯住宅に向いているのは、世帯をきっちり分離させるほどではないものの、ある程度のプライバシーを確保しながら暮らしたい人です。

また、気軽にコミュニケーションを取りながら暮らしたい人にも部分共有型は向いています。一般的に、完全分離型よりも顔を合わせる機会が増えるでしょう。「共働きだから夕食づくりを親世帯にお願いしたい」「将来の介護は共有のスペースで行いたい」など、支え合う生活も送りやすくなるでしょう。

完全同居型
完全同居型の二世帯住宅は、生活に必要な住空間や設備を親世帯と子世帯で共有するタイプです。玄関やリビングをはじめ、キッチンや浴室などの水回り設備も共有します。寝室のみ分離している間取りが一般的です。

メリット
完全同居型のメリットは、建築費用を安く抑えられることです。各設備をひとつ設ければよいので、設備費用や建築費用をグッと抑えられます。

また、将来一世帯になったとき、デッドスペースが発生しにくいのもメリットです。完全同居型はLDKや水回り設備をひとつのみ設けており、個室が二世帯分ある以外は一般的な一世帯向けの住宅とほとんど変わりません。空いた個室を書斎や趣味の部屋などに活用できれば、デッドスペースが発生しにくくなります。

さらに、完全同居型はお互いに目が届きやすくなります。常に様子をうかがえるので、介護のときも安心です。同じ空間にいるため家事や育児の分担もしやすくなります。

デメリット
完全同居型のデメリットは、プライバシーを確保しにくいことです。寝室以外は基本的に共有なので、生活の様子が筒抜けになってしまうこともあるでしょう。特に実子でない嫁・婿と親世代のあいだでストレスを感じる場合もあります。

また、設備を共有しているため、費用を明確に分担することはできません。電気代や光熱費の負担で不満を抱える可能性もあるので、事前によく話し合っておきましょう。

向いている人
完全同居型が向いているのは、親世帯と子世帯でうまく関係を築ける自信がある人です。親世帯と子世帯の生活リズムや価値観に大きな違いがない、配慮しながらも本音で話し合える関係性が築けている世帯だと、トラブルが生じにくいでしょう。

また、完全同居型は常に目が行き届くので、親世帯の介護が必要な人にもおすすめです。さらに、完全同居型は3タイプのなかでもっとも建築費用や生活費を抑えやすくなります。

二世帯住宅の間取りを考えるときのポイント
家族といえども、価値観や生活スタイルはそれぞれです。ストレスを減らし、お互いの生活を尊重して暮らせるように、間取りを決めるときのポイントを押さえておきましょう。

それぞれのプライバシーを確保する
家族であっても、見られたくない場面や干渉されたくないこともあります。大人はもちろんのこと、子供も思春期になったら一人になれるスペースが必要です。それぞれのプライベート空間がないと、逃げ場がなくストレスが溜まってしまいます。

二世帯住宅の間取りを考えるときには、プライバシーをどの程度確保したいかによって間取りのパターンを決めることが大切です。

また、部分共有型の場合、どこまでのスペースを共有にするかは、生活スタイルに合わせて決めます。プライバシー性を高めるためには、親世帯の寝室と子世帯の寝室をできるだけ離すのもポイントです。

生活音の対策をする
親世帯と子世帯の生活リズムが異なるのであれば、生活音の対策をすることが大切です。一般的に、親世帯は朝方、子世帯は夜型になる場合が多いです。親世帯が早朝から活動して子世帯が休日にゆっくり眠れなかったり、帰宅が遅い子世帯のドアを開け閉めする音で親世帯が起きてしまったりするとストレスが溜まってしまいます。

生活音を軽減するためには、間取りの工夫が必要です。親世帯と子世帯が上下階に分けて暮らすのであれば、水回り設備の位置はそろえましょう。静かな時間帯の浴室やキッチンの排水音は意外と気になるものです。上下で設備の位置をそろえれば、排水音が気になりにくくなります。

また、1階を親世帯にする場合、寝室の上にリビングや子供部屋を配置しないようにします。深夜にリビングで活動したり、子供が走ったりすると下に響いてしまうためです。

建築資材でも生活音を軽減できます。たとえば、キッチンや洗面所などに二重構造の防音タイプの排水管を使うことで排水音を軽減できます。ほかにも遮音性が高い壁を使うことでテレビや話し声などの音漏れを防ぎ、遮音性の高い床材を使うことで子供の足音を軽減できます。

介護を見据えてバリアフリー対応をしておく
親世帯が今は元気でも、将来介護が必要になる可能性があります。介護が必要になったときにリフォームするという考え方もありますが、間取りによっては後付けできないケースもあるので、最初からバリアフリー対応をしてくことが大切です。

まず、親世帯が家の中を安全に移動できるように設計するようにしましょう。高齢者の転倒は、大けがや寝たきりにつながる危険性があるためです。足腰が弱ったときのためにホームエレベーターを設置したり、段差を減らし必要な場所には手すりをつけたりすることで転倒のリスクを減らします。

介護を見据えて、親世帯の生活動線をまとめるのもポイントです。親世帯の寝室の近くに玄関、リビング、水回りを一か所にまとめれば、スムーズに移動でき介護スタッフもサポートしやすくなります。

トイレやバスルームはバリアフリー設計にしておくことが大切です。介助をしやすくするために、スペースは広めに確保し引き戸を採用するとよいでしょう。

また、高齢者になると気温の変化に気づきにくくなり、知らない間にヒートショックや熱中症になってしまう危険性があります。リスクを抑えるためには、気温の変化が少ない高断熱の住宅にすることをおすすめします。

家事分担・経済的分担をあらかじめ決めておく
親世帯と子世帯でうまく暮らしていくためには、家事分担や経済的分担について決めておくことが大切です。特に部分共有型や同居型の場合、両世帯で設備を共有しているので分担しなくてはいけないことがあります。

たとえば、キッチンを共有しているならどちらが料理をするか、皿洗いはどちらがするのか、浴室を共有しているのならどちらが掃除をするのかなどです。小さな家事の積み重ねはストレスになることも。調理・掃除・洗濯といった内容だけでなく、「どちらの世帯が・何を・どこまでするのか」まで決めておくとよいでしょう。

そのほかにも、費用の負担について話し合っておくことが大切です。曖昧にするとトラブルに発展するおそれもあります。光熱費や水道代、一緒に食事をするのであれば食費など生活にかかる費用の分担も話し合っておきたいポイントです。生活費を明確に分担したいのなら、完全分離型にするのがおすすめです。

収納スペースは十分に確保する
親世帯と子世帯が暮らす二世帯住宅は、一般的な住宅よりも余裕を持った収納スペースを確保することが大切です。特に、部分共有型と完全同居型は収納スペースに注意が必要です。

一例として、親世帯は「来客用の寝具は持っておくべき」と考える一方で、子世帯は「来客用の寝具はレンタルで十分」と考えるなど、ものに対する価値観は人それぞれです。また、親世帯は今までの思い出の品、子世帯は子供の学用品や洋服など成長につれてものが増えていきます。

間取りを考えるときには、「各世帯専用の収納スペース」と「共有の収納スペース」を分けて配置しましょう。専用の収納スペースはそれぞれの専用部分に配置し、ものが混ざらないようにします。二世帯で使うものや万が一のストック用品など、共有の荷物は必要かどうか事前に話し合っておき、どちらかが不要だと思う荷物は専用のスペースに収納します。

部分共有型なら、各世帯をつなぐスペースを共有収納にするのもおすすめです。各世帯の玄関の間に共有スペースをつくれば、ベビーカーやアウトドア用品、ゴルフ用品などもしまえる大容量の玄関収納になります。それぞれのリビングをつなげてリビングクロークにするのもよいでしょう。

まとめ
二世帯住宅の間取りを検討するときには、それぞれの世帯で生活スタイルが異なるので、ストレスが少ない間取りのパターンを選ぶことが大切です。また、現在のことだけでなく、介護が必要になったときや一世帯になったときなど、将来を見据えて検討するようにしましょう。今回ご紹介した間取りなどを参考に、理想の二世帯住宅を手に入れてください。